皆さんは、ドルコスト平均法という言葉を聞いたことがありますか。投資に興味がある方や投資経験がある方は、知っているケースが多いかと思います。
投資本やネット記事でもドルコスト平均法はよく取り上げられています。
こうした書籍やネットにおいて、ドルコスト平均法に対する評価は、賛否両論です。
今度は、ドルコスト平均法とはどのようなものなのかを分かりやすく解説した上で、そのメリットとデメリットについてご紹介していきたいと思います。
ドルコスト平均法とは？
ドルコスト平均法とは、株や投資信託などを買うときにおいて、値上がり・値下がりする購入単価を下げるために定期的に一定金額分を買っていく方法です。
購入時期を分散することで価格変動リスクを低減させる効果があります。
毎回、一定金額分を買うことにより、高値のときは少しの数量しか買わずにすみ、安値のときに多くの数量を買うことができます。
その結果、一株あるいは一口あたりの購入価格は平均化され、購入単価を下げることができます。
例えば、株が上記のように動いていく株を、一定期間(1月〜5月)ごとに一定金額(1万円)分を買った場合、合計購入株は513株で、合計投資金額は49,785円になります。
ちなみに、毎回100株ずつ買った場合は、合計購入株は500株であり、合計投資資金は50,000円になります。
表を見てとおり、毎月一定株数ずつ買うよりも、一定金額ずつ買った方が、より少ない投資金額で、より多くの株を買うことができます。
もちろん、後から振り返ると、株価が安い3月で一気に購入することができていれば番利益が大きくなりますが、なかなか3月時点でこの月が最安だと判断することは困難です。
次に投資信託を例にドルコスト平均法を見ていきます。
投資信託の値段は、基準価額と呼ばれています。株式でいうところの株価です。
基準価額は、株価と同じく日々変動しています。
毎月一定額(1万円)で投資信託を購入するとします。
毎月購入する投資信託の価格が、1月に基準価額1,000円であれば、10口買うことができます。
次月の2月に基準価額が500円になったとした場合、20口買うことができるのです。
このように基準価額が下がれば、購入することのできる数量が増加するのです。
逆に基準価額が2,000円と上昇すれば、購入数量は5口となり、購入できる数量が減少します。
もちろん、安値ポイントで一度に買う方がより多く買えますが、そのような買い方を試みると、逆に高値ポイントで買ってしまうリスクがあります。
私もそうですが、投資経験が何十年という人も、投資で何倍も資産を増やしている人も、安値ピンポイントで一気に買うことはとても難しいのです。
高値でたくさん買ってしまわないためにも、今回ご紹介したドルコスト平均法は、とても有効な手法です。
ドルコスト平均法は、一定額を月に決まったタイミングで購入するだけなのね、チャート画面と睨めっこだとか、銘柄同士をずっと見比べるといった手間を省くことができます。
ただし、株は最低購入数量が100株からなることから、最低購入金額が数十万円になります。
毎月一定金額分を買おうとすると、毎月数十万円の資金が必要になってくることから、毎年数百万円の資金が必要です。
ドルコスト平均法は、長期間継続すればするほどその効果が現れます。
5年以上は継続したいものです。
こうしたことから、5年以上株でドルコスト平均法を行なって行くとなると、数千万円もの資金が必要になってきます。
なかなか現実的な金額ではありません。
そこで、ドルコスト平均法は、投資信託で行うことをオススメします。
投資信託は、最低100円から購入することができ、長期運用目的の金融商品が一般的です。
ドルコスト平均法なら、つみたてNISAで投資信託が効果的！！
特に少額からの長期・積立を支援するための非課税制度としてつみたてNISAという制度が2018年1月からスタートしています。
つみたてNISAの対象商品は、手数料が低水準、頻繁に分配金が支払われないなど、長期・積立・分散投資に適した投資信託とETFに限定されており、非課税でドルコスト平均法を実践することができます。
つみたてNISAでは、毎年40万円を上限として金融庁が定めた特定の投資信託が購入可能です。
各年に購入した投資信託を保有している間に得た分配金と、値上がりした後に売却して得た利益（譲渡益）が購入した年から数えて20年間、課税されません。
非課税で保有できる投資総額は最大800万円となります。(1年40万円×20年間)
非課税期間の20年間が終了したときには、NISA口座以外の課税口座（一般口座や特定口座）に払い出されます。
なお、つみたてNISAでは、翌年の非課税投資枠に移すこと（ロールオーバー）はできません。ロールオーバーとは、非課税期間を延長させる行為です。
出所：金融庁HP つみたてNISAの概要 つみたてNISAの概要 ： 金融庁
現在、つみたてNISAは2037年までの制度とされていますので、投資信託の購入を行うことができるのは2037年までです。
2037年中に購入した投資信託についても20年間(2056年まで)非課税で保有することができます。
ドルコスト平均法のデメリット
ドルコスト平均法は、確かにおすすめできる投資手法ですが、良い面ばかりではありません。デメリットも存在します。
株価が長期間右肩上がりを続けていくような上昇銘柄は、ドルコスト平均法に向きません。
こうした銘柄は、一気に購入した方が得策です。
ドルコスト平均法で購入してしまうと、より高値で買っていくことになるので有効な投資とは言えません。
