近年、日本株市場では 高配当株投資ブーム が続いています。
日銀の政策転換や円安基調の影響で、国内外の投資家が「配当で安定したリターンを得られる株」へ注目しています。
特に 利回り4％超え の銘柄は、インカムゲインを狙う投資家にとって有力な選択肢です。
今回は、利回り4％超えの注目銘柄と今後「増配」に期待できるランキングを紹介します。
利回り4％超えの注目銘柄
三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
配当利回り：約4.3％
ポイント：金利上昇局面で利益が伸びやすい銀行株。PBRも低く、割安感あり。
ポイントまとめ
2025年3月期の業績好調を受けて、年間配当額を従来の60円から64円に上方修正し、4期連続の増配を実現しました。
2026年3月期も年間配当額70円を予想しており、5期連続の増配を目指しています。
今後も安定した業績と高い配当性向を維持する限り、配当利回りは3%台後半から3%台前半で推移する可能性が高いと考えられます。
特に、2026年3月期の予想配当利回りは約3.05%となっており、依然として高い水準を維持しています
業務純益の伸びが利益を牽引する見込みであり、「本業」の儲けが拡大しています。
中期経営計画で、ROEを10%以上、さらに長期では12%程度を目指すとしています。
自己株式取得を実施する計画があり、株主還元の動きも出てきています。
日銀の利上げが金融株にプラス材料で、銀行の収益に直接影響する金利差が拡大する可能性。
為替変動や海外経済の動向が影響するものの、国際展開の強化が分散投資としての意味を持ちます。
アナリストの目標株価（1年後想定）は、約2,300円前後という見方が複数あります。
TradingViewなどでは最高値で2,700円、最低1,830円というレンジも提示されており、中期的には上方余地ありという評価も多めです。
配当政策・自己株買いなど株主還元が注目されており、これがポジティブな要因。
金利動向に大きく左右されるため、日銀の政策転換やインフレ・為替の動きに敏感です。
もし金利差が銀行に有利な方向へ動けば収益拡大、逆であれば抑制。投資家はこの点に注意。
既存の強み（国内最大手銀行としてのブランド力、海外ネットワーク、業務純益の拡大力）を活かしつつ、グローバルでの証券化や非伝統資産、デジタル化など新分野への展開を強めています。
中期的には「ROEの大幅改善」と「収益ポートフォリオの多様化」がカギになるでしょう。
ただし、それにはマクロ経済・政策環境・リスク管理（特に与信と規制対応）をしっかりできるかどうかが重要です。
もしそれらに成功すれば、投資家にとって魅力的な金融株となる可能性が高いと思われます。
武田薬品工業（4502）
配当利回り：約4.0％
ポイント：30年以上にわたる「非減配」の方針を継続。
ポイントまとめ
武田薬品工業は、2025年3月期の業績好調を受けて、年間配当額を196円から200円に増配する方針を発表しました。
これは、30年以上にわたる「非減配」の方針を継続する一環として、株主への還元を強化するものです。
今後も安定した業績と高い配当性向を維持する限り、配当利回りは4%台前半で推移する可能性が高いと考えられます。
特に、2026年3月期の予想配当利回りは約4.47%となっており、引き続き高い水準を維持しています。
武田薬品工業は、安定した業績と積極的な株主還元政策を通じて、今後も高い配当利回りを維持する可能性が高いと評価できます。
特に、30年以上にわたる「非減配」の方針は、投資家にとって魅力的な要素となっています。
2025年3月期に売上高4兆5,815億円、営業利益1,750億円、当期純利益1,079億円を計上し、増収増益を達成しました。特に、米国でのADHD治療薬「ビバンセ」の売上減少が想定より緩やかであったことが寄与しています。また、円安の影響もプラスに働きました。
さらに、2025年1月には最大1,000億円の自社株買いを発表し、株主還元への積極的な姿勢を示しました。これにより、投資家心理が改善し、株価の上昇が期待されています。
一方で、シャイアー買収による多額の負債や、特許切れによる売上減少のリスクが懸念されています。特に、特許切れを迎える製品の影響が業績に及ぶ可能性があり、注意が必要です。
日本郵船（9101）
配当利回り：約5.0％
ポイント：海運セクターは業績変動が大きいが、資源価格や世界物流回復で再評価余地あり。
ポイントまとめ
日本郵船は、海運市況の変動という宿命的な課題を抱えながらも、それを少しでも緩和するための戦略を着実に実行しており、特に脱炭素・新燃料・物流バリューチェーンの強化・長期契約比率の拡大などがポジティブな要因となっています。
これらが順調に進めば、中長期的には「より安定した収益を生み出す海運＋物流企業」として評価を高めることが期待できます。
ただし、短期では市況下落リスク・燃料や造船コスト上昇・世界経済の不透明性などから業績のブレは避けられません。
2025年3月期の好業績を受けて増配を実施しましたが、2026年3月期は業績の減速が予想されるため、配当額は若干の減少が見込まれます。
それでも、依然として高い配当利回りを維持する見込みです。
株主としては、「変革がどれだけ実行できているか」「コスト・リスクをどれだけコントロールできているか」に注目する必要があります。
KDDI（9433）
配当利回り：約4.1％
ポイント：通信セクターの安定配当銘柄。強固な顧客基盤＋成長分野（金融・エネルギー事業）で底堅い。
ポイントまとめ
KDDIの配当利回りは、安定した収益基盤と健全な財務状況を背景に、今後も3%台で推移する可能性が高いと考えられます。
特に、2026年3月期の予想配当利回りは約3.24%となっており、引き続き高い水準を維持しています。
安定した業績と積極的な株主還元政策を通じて、今後も高い配当利回りを維持する可能性が高いと評価できます。
特に、24期連続の増配を目指す方針は、投資家にとって魅力的な要素となっています。
「通信の安定収益」を土台に金融・エネルギー・DX（法人向けサービス）などの複合プラットフォーム化で成長を目指すフェーズです。
短期はARPU・加入数・競争や端末販売動向で業績が左右されやすい一方、中長期は多角化（au経済圏の拡大）と5G/次世代網・再エネ・DX投資の収益化が鍵になります。
最近は配当維持＋大規模自己株取得などで株主還元も積極化しています。
長期で見るなら、KDDIは通信の安定性＋プラットフォーム拡大のポテンシャルがあり、中長期での上方余地は大きいといえます。ただし投資の回収が前提です。
短期でのボラティリティに備えるなら、ARPUや決算の端末関連項目、CapExガイダンス、自己株取得の実行を注視する必要があります。
増配期待ランキング（独自視点）
三井住友フィナンシャルグループ（8316）
過去10年で連続増配。
業績拡大に伴い、株主還元姿勢も強化中。
ポイントまとめ
三井住友フィナンシャルグループは、現在のところ「増配の可能性」はかなり高く、実際に予想配当額を上げてきており、累進配当・配当性向 40％というポリシーも明確です。
業績が予想を下回らなければ、配当金は今後も着実に上がっていく可能性が大きいと言えます。
ただし、「急激な増配」というよりは「徐々に、業績に応じて増やしていく」タイプであり、業績のブレ・外部環境の変化次第で見送り・小幅増配・あるいは配当水準の維持にとどまることもあり得ます。
今後も日本の「金利上昇期」「物価・インフレの戻り」「デジタル化・決済インフラ強化」の流れに比較的マッチしているプレーヤーであり、現時点では中長期的に上向きの見通しを持てると思います。
「金利上昇が収益にプラスとはいえ、それが景気を鈍化させて与信悪化に繋がるかどうか」「非利息部門の収益性をどこまで高められるか」「コスト投資が利益を圧迫し過ぎないか」が勝負です。
個人的には、「安定性：高」「成長余地：中〜高」「リスク：中」のポジションにある銘柄と位置づけています。
配当投資＋中期成長性を見込む保有には十分魅力がある一方、「短期トレード」では外部変動（経済・金利・為替・規制）に左右される可能性が高いので慎重さも必要、という感じです。
三菱商事（8058）
資源価格好調に支えられ、潤沢なキャッシュフロー。
配当性向引き上げ方針で、安定＋増配期待。
ポイントまとめ
三菱商事は「巨大な規模と多様な事業ポートフォリオ」を武器に、資源で短期キャッシュを稼ぎつつ非資源で安定化を図る典型的な総合商社モデルを進化させています。
中期的には「経営戦略2027」と大規模還元・資本再配分が奏功すれば評価が上がる可能性が高いです。
短期は、資源市況や特殊損益で業績が揺れますが、中期は「経営戦略2027」と大規模な自己株取得や投資方針が収益の構造転換を後押しする可能性があります。
近年（次1〜2年）：すでに 2025年度で増配を見込んでおり、この流れは維持される可能性が高いです。
業績が見込みどおりかそれ以上であれば、更なる増配（110円→120円台など）も考えられます。
中期（2027年度まで）：経営戦略2027での目標（ROE 12％以上など）を達成しつつ、キャッシュフローが拡大すれば、累進配当の枠組みの中で着実な増加が期待できる。
可能性としては数年に1度、前期比で数円〜十数円の増配のパターン。
楽観的シナリオ：資源価格好転＋M&A等の投資が成功し、非資源分野の収益が拡大することで、配当＋自己株買いをさらに強化。利回り向上・株主評価改善につながる。
悲観的シナリオ：資源市況の悪化や投資失敗・為替悪化などで利益が減少→配当維持がぎりぎり、増配は見送り or 減配を避けるためのコストカットが優先される可能性も。
総じて言うと、三菱商事の増配は「かなり現実的で期待できる」が、「継続性と増配幅の大きさ」は業績と外部要因次第、というのが私の見方です。特に以下の条件が揃えば増配幅およびその頻度が大きくなるでしょう。
・資源価格・鉱物・LNGなどの主要資源ビジネスで利益上振れがある
・新規・非資源分野の投資が成功し、キャッシュフローに寄与する
・財務レバレッジが計画どおり抑えられている
・為替や地政学リスクが大きく悪化しない
オリックス（8591）
幅広い事業ポートフォリオで景気変動に強い。
自社株買いと増配を継続的に実施。
ポイントまとめ
最新の配当予想は、2026年3月期で「年間配当 1株あたり 120.01円」。
これは2025年3月期実績（120.01円）と同額となる見込みですが、「配当性向 39% または 120.01円のいずれか高い方」という方針があります。
過去のところでは、配当金は順次上がってきており、2022年3月期が 85.60 円 → 2024年3月期98.60円 → 2025年3月期120.01円と増配を重ねてきています。
配当性向はだいたい 33–39％の間で推移していて、直近は 39％という数字。
自社株買いも株主還元策として行っており、配当＋自己株買いを含めた「総還元性向」を重視している傾向があります。
過去数年、継続して増配しており、株主還元方針も明確、配当性向も 30〜40％台で「余裕のあるライン」と見られています。
したがって、業績が現行予想を維持または上回れば、増配は十分実現可能性があります。
ただし、「大幅増配」や「毎年大きく上げる増配」というよりは、「業績上振れ時に増やす」「少しずつ上げていく」タイプになる可能性の方が高い、というのが私の見立てです。
まとめ
利回り4％超え銘柄は、インカムゲイン狙いの投資家にとって魅力的な選択肢です。
さらに 増配期待銘柄を組み合わせることで、配当の「安定＋成長」を両立できます。
長期投資では「高配当 × 増配余地 × 業績の安定性」がカギになってくるでしょう。
