【ポートフォリオ見直し】ドル建て日経平均が米株を逆転！2026年は日本株式への投資割合を増やす

長らく世界の株式市場では、米国株が高い成長力と投資効率を背景に主役の座を占めてきました。

一方、日本株は円安の影響や成長力への懸念から、海外投資家の評価が伸び悩む局面が続いていました。しかし2025年は、そうした市場の見方に変化が生じ、企業業績の改善や政策期待を背景に、日本株が改めて国際的な投資対象として注目を集め始めました。

今回は、日本株再評価について触れつつ、米国株投資割合の高い現状から、2026年に向けたポートフォリオの見直しを考えていきたいと思います。

10年ぶりのアウトパフォームが示す「日本株再評価」の兆し

2025年の株式市場では、日本株の存在感が大きく高まっています。

ドル建て日経平均株価は26日時点で前年末比28.59％上昇し、米国株式市場の主要3指数であるS&P500（+17.82％）、ダウ平均（+14.49％）、ナスダック総合（+22.17％）をすべて上回っています。

このまま年末を迎えれば、日本株が米株3指数をすべてアウトパフォームするのは2015年以来10年ぶりとなる見通しです。

近年は円安の進行により、海外投資家から見た日本株の投資効率が低下していましたが、今年はその評価が大きく変わりつつあります。

実際に、主要なインデックスファンドの成績を見ると、ゴールドが突出して高パフォーマンスであり、時点で日本株インデックスファンドが来ています。

円安の逆風を上回った投資効率の改善

これまでドル建て日経平均の伸びを抑えてきた最大の要因は円安でした。

円安は日本企業の収益改善に寄与する一方で、ドルベースのリターンを重視する海外投資家にとっては不利に働いてきました。

しかし2025年は、

• 企業業績の底堅さ

• 政策期待の高まり

• 株主還元姿勢の強化

といった要素が重なり、為替の影響を上回る形で株価が上昇しています。

その結果、海外投資家から見た日本株の投資効率は大きく改善しました。

政策期待が相場を押し上げる構図

10年前の2015年は、安倍政権下の「アベノミクス」が進展するなかで、日本株への注目が世界的に高まった年でした。

当時はデフレ脱却を掲げた経済政策への期待が、日本株相場を押し上げる原動力となっていました。

2025年の相場環境も、こうした構図と重なる部分があります。

高市早苗首相による経済政策、いわゆる「サナエノミクス」への期待が、日本経済の成長ストーリーを再び投資家に意識させています。

中国景気の減速などの懸念は残るものの、政策期待が株価を下支えしている状況です。

海外投資家の回帰と指数構成比引き上げの可能性

投資効率を重視する海外機関投資家にとって、今年の日本株の好成績は重要な判断材料となりそうです。

大和アセットマネジメントの富樫賢介チーフ・ストラテジストは、米MSCIが算出する主要株価指数において、日本株の構成比率が引き上げられる可能性が高いと指摘しています。

指数連動型の資金流入は一過性ではなく、継続的な買い需要を生みやすい点が特徴です。

これに加えて、企業による自社株買いの拡大も見込まれており、日本株市場の需給環境は改善傾向にあります。

2026年に向けた株高シナリオ

2015年の翌年も、ドル建て日経平均は約4％上昇しました。

当時は中国景気減速懸念があったものの、米国のリフレ政策への期待が世界の株式市場を支えました。

現在も、

• 米ハイテク株の値動きの不安定化

• 米中間選挙を見据えた追加経済政策への思惑

といった材料が株価の変動要因となっています。

短期的な調整局面は想定されるものの、中期的には日本株を下支えする要因が多いとの見方が広がっています。

日本株比率の見直しが選択肢に

こうした環境変化を踏まえると、投資家にとって重要なのはポートフォリオの見直しです。

これまで米国株中心で運用してきた資産配分についても、

• 投資効率の改善

• 政策期待の高まり

• 需給環境の好転

を考慮すれば、日本株への投資割合を引き上げる判断が現実的な選択肢となります。

日経平均やTOPIXに連動するETF、株主還元に積極的な大型株などは、海外投資家の資金流入の恩恵を受けやすい分野です。

私自身、毎月積立投資設定している投資信託について、各銘柄の投資割合を2026年から変更することとしました。

具体的には、日本株式へ投資割合を増やし、米国株式の割合を減らす見直しです。

上のグラフにあるとおり、日本株の割合を半分弱と最も大きくし、その分米国株の割合を減らすこととしました。

冒頭にも触れましたが、2026年も引き続きの日本株のパフォーマンスは米国株を上回ると考えています。

まとめ

2025年のドル建て日経平均の上昇は、日本株が再び国際的に評価され始めていることを示しています。

来年以降、海外投資家の買い増しが本格化すれば、日本株は「出遅れ修正」から「再評価フェーズ」へと移行する可能性があります。

今後の相場環境を見据え、日本株の位置づけを改めて見直すことが重要な局面に差し掛かっているといえるでしょう。