大泉製作所は、温度センサに使用されるサーミスタを開発・製造、電子部品として販売しています。
温度センサは、自動車や空調をはじめ、移動通信機器、産業用機器など多岐にわたる分野で使用されており、活躍の場は今後も広がっていくことが予想されます。
今、自動車業界にはEV/PHV化やIoTといった100年に一度の変革が起きており、自動車1台あたりの温度センサ搭載数は増加し、さらに間近に迫る次世代移動通信規格（5G）の本格化で温度センサの需要拡大は加速しています。
ここ数年の業績は好調で順調に利益を伸ばしてきています。収益率もかなり高い水準を誇っています。
そんな大泉製作所に朗報が飛び込んできました。
政府が、新型コロナウィルスの感染拡大防止に向けて、高機能換気設備の導入費用を補助することを決定したのです。
大泉製作所にとって好材料となる可能性があります。
まだ株価は反応しておらず、隠れテーマ株といえます。
今が旬のテーマ関連銘柄であり、高収益の優良銘柄である大泉製作所についてご紹介します。
- 大泉製作所の株価状況
- 大泉製作所の財務状況
- 大泉製作所の株価推移
- 大泉製作所の事業内容
- 大泉製作所の当期利益の推移
- 大泉製作所の配当金の推移
- 大泉製作所の配当性向の推移
- 政府がコロナ対策で補助金投入！
- 大泉製作所の今後の見通し
- まとめ
大泉製作所の株価状況
株価（5/1 15:00）
455円
年初来高値
942.0(2020/1/22)
年初来安値
343.0(2020/3/23)
最高値（過去10年）
1,495.0(2017/10/10)
最安値（過去10年）
205.0(2013/6/7)
PER：6.79倍
PBR：1.73倍
配当金(会社予想)：75円
配当利回り：1.76%
配当性向(会社予想)：18.9%
配当権利確定日:3月末
自己資本比率：25.3%
ROE：28.4%
ROA：6.3%
EPS：39.4円
大泉製作所の財務状況
自己資本比率：25.3%
自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何％あるかを示す数値です。
自己資本とは、株主からの出資金と事業活動から得た利益の蓄積を表しています。
自己資本比率は、自己資本÷総資本（自己資本＋他人資本）で算出します。
自己資本比率が小さいほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な会社経営を行っていることになり、倒産するリスクが高まります。
一方で自己資本比率が高いほど経営は安定し、倒産しにくい会社となります。
自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよいのです。
では自己資本比率がどのくらいなら倒産しない会社といえるでしょうか。
一般に自己資本比率が70％以上なら理想企業ならまずつぶれません。
40％以上なら倒産しにくい企業といえます。
大泉製作所の自己資本比率は、25.3%です。
ROE：28.4%
ROEは、10～20％程度であれば優良企業であると判断されます。
自己資本利益率（ROE：Return on Equity）とは、自己資本（純資産）に対してどれだけの利益が生み出されたのかを示す、財務分析の指標です。
自己資本とは、株主からの出資金と事業活動から得た利益の蓄積を表しています。
ROE（自己資本利益率）は、企業が自己資本をいかに効率的に運用して利益を生み出したかを表す指標です。
株主の立場から見ると、自己資本利益率が高い会社は「自分が投資したお金を使って効率よく稼いでいる会社」であると見ることができます。
大泉製作所は、株主から集めたお金と事業活動から得たお金をどれだけ有効活用しているか示すROEが28.4%となっています。
ROEが10%を大きく上回っており、自己資本利益率はかなり高めです。
ROA：6.3%
ROAが5%が超えていると優良企業であると判断されます。
ROA（総資産利益率：Return On Assets）とは、総資産に対してどれだけの利益が生み出されたのかを示す、財務分析の収益性の指標です。
純資産（自己資本）、負債（他人資本）を含めた、すべての資本をいかに効率的に運用できているかを表す情報とも言えます。
一般的に、ROAが5%が超えていると優良企業であると判断されます。
ただし、業種によって基準が変わってくるため、ROAを分析する際は同業種の水準と比較することが大切です。
大泉製作所のROAが6.3%であり、総資産利益率もかなりの高水準であり、収益性が高い企業だと言えます。
EPS：39.4円
EPS：Earnings Per Share（1株当たり利益）とは、財務分析で企業の成長性を分析するの指標の一つであり、1株に対して当期純利益がいくらあるのかを表す指標です。
「1株利益」「1株あたり当期純利益」と呼ばれることもあります。
EPSとは、成長性を見る指標です。EPSの推移を見るようにしましょう。
順調にEPSが増えていれば、成長性のある企業であると言えます。
EPSは、会社の規模にかかわらず1株あたりの当期利益の大きさを表しているため、値が大きいほど良いとされます。
順調にEPSが増えている企業は、安定的に収益をあげ、しかも成長中の企業なので、投資先として検討しましょう。
以下は大泉製作所のEPSの推移を表したグラフです。
2014年：-54.1円
2015年：-33.9円
2016年：1.9円
2017年：31.3円
2018年：40.0円
2019年：67.0円
2020年（予）：42.3円
EPSは、2019年まで徐々に上昇を続けています。
2015年までは赤字でしたが、2016年から黒字化に成功しています。
2019年は、2016年比で30倍以上増加しています。
2020年は42.3円とやや減少の予想となっています。
PER：6.79倍
株価収益率（PER：Price Earnings Ratio）とは、財務分析で企業の成長性を分析するときに利用する指標の一つであり、株価が1株ごとの当期純利益の何倍まで買われているかを表すものです。
PER（倍） ＝ 株価 ÷ 1株当たり利益（EPS）
PERが低いほど会社の利益に対して株価が割安であり、高いほど株価は割高だと判断できます。
PERは会社の利益を基準に判断し、PBRは会社の資産を基準に判断されます。
PERは15倍以下の場合に割安銘柄だと判断されます。
現在の大泉製作所のPERは、6.79倍であることから割安水準です。
PBR：1.73倍
PBR：Price Book-Value Ratio（株価純資産倍率）とは、財務分析で企業の成長性を分析するの指標の一つであり、会社の純資産に対して株価が適当な水準であるのかを表す指標です。
PBR（株価純資産倍率）は、1株あたりの純資産に対して、何倍の株価で株が買われているかを表しています。PBRを見れば、会社の資産に対して株価が高いか安いかを判断できます。
PBRの目安は1倍以下です。
一般的な目安として、PBR（株価純資産倍率）が1倍以上なら割高で、1倍を割るようであれば割安であると考えられています。
PBRが1倍ということは、株価とBPS（1株あたり純資産）が等しいということであり、その投資段階で会社が解散した場合、株主には投資額がそのまま戻ってくるということを表しています。
PBRは、1.73倍となっており、1倍を上回っていることから、割高水準です。
株価指標の読み方については、以下の記事で解説していますので、是非ご覧ください。
大泉製作所の株価推移
10年チャート
出所） Google
1年チャート
出所） Google
新型コロナウィルスの影響で株価は、一時400円以上下げ、2020年1月の半分以下になりました。
現在、400円付近で推移してます。
大泉製作所の事業内容
大泉製作所では、熱・温度変化によって電気抵抗値が変化する半導体セラミックスのサーミスタを利用した各種電子部品の製造・販売しております。
その各種電子部品は電子・電気機器のキーデバイスとして、人々の快適・安心な暮らしをサポートしています。
温度センサに使用されるサーミスタを開発・製造、電子部品として販売しています。
温度センサは、自動車や空調をはじめ、移動通信機器、産業用機器など多岐にわたる分野で使用されており、活躍の場は今後も広がっていくことが予想されます。
導入事例
この瞬間も、家庭から宇宙まで、あらゆる場所でOHIZUMIが活躍しています。
サーミスタは、温度の変化で電気抵抗値が変わる性質を生かし、温度の計測や機能の制御、電子・電気機器の回路の安定化を支えます。その利用シーンは多岐に渡ります。
主要取引先
グローバルな供給体制を確立し、世界中で高まるニーズに対応しています。
環境負荷の低減や持続可能性は、今や世界共通の課題。
欧米はもちろん、中国やインドをはじめとする新興国においても、サーミスタ及びサーミスタ温度センサを活用した製品の需要が増大しています。
このようなニーズに応じて、OHIZUMIは世界の主要地域に拠点を構え、グローバルでスピーディな製品供給を可能にしています。
大泉製作所の当期利益の推移
2019年に最高益である、当期純利益5.6億円を突破しました。
2020年は減益予想となっています。
2013年：-3億円
2014年：-3.2億円
2015年：-2.4億円
2016年：0.15億円
2017年：2.6億円
2018年：3.3億円
2019年：5.6億円
2020年(予想)：3.5億円
当期純利益は、2019年まで徐々に上昇を続けています。
2015年までは赤字でしたが、2016年から黒字化に成功しています。
2019年は、2016年比で35倍以上増加しています。
2020年は3.5億円とやや減少の予想となっています。
大泉製作所の配当金の推移
2015年：0円
2016年：0円
2017年：0円
2018年：0円
2019年：8円
2020年（予想）：8円
大泉製作所は、2018年まで無配でした。
しかし、2019年から1株あたり8円の配当を行っています。
2020年は、昨年同様一株あたり8円の予想となっています。
大泉製作所の配当権利付き最終定日ですが、2021年3月29日(月)です。
大泉製作所の配当性向の推移
配当性向は、1株当たりの利益のうちどれだけの割合を配当金に当てたかを示す指標です。
配当性向は、以下の数式で求められます。
当期純利益÷配当金総額
EPS（1株当たり純利益）÷1株当たり配当金
アドバンテストは、当期純利益の30.69%を配当金として株主に分配する予定ということです。
2015年：0.0%
2016年：0.0%
2017年：0.0%
2018年：0.0%
2019年：11.9%
2020年（予想）：18.9%
2018年まで無配なので、配当性向は0%です。2019年の配当性向は11.9%であり、2020年は18.9%の予想となっています。
配当性向は30%程度であるため、配当の余裕はまだあります。
配当性向とは、企業が1年で稼いだお金のうちどれだけの割合を配当金に当てているか示した値です。
配当性向が高すぎると、研究開発に回すお金が減少してしまうので、現在の配当性向を維持して、企業成長のための投資を進めてもらいたいところです。
政府がコロナ対策で補助金投入！
環境省が、新型コロナウィルスの感染拡大防止に向けて、不特定多数が集まる業務用の施設を対象に、高機能換気設備の導入費用を補助することを決定しました。
大泉製作所は、空調設備といった高機能換気設備の部品を製造していることから好材料となるでしょう。
まだ株価は反応しておらず、隠れテーマ株といえます。
環境省は、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けて、飲食店などに対し高機能換気設備の導入費用を補助する。
外気と内部から排出する空気の間で熱交換し、室温を保つタイプが対象。冷暖房効果の無駄を防ぎ、省エネや地球温暖化の抑制も同時に進める。経済対策の一環として、2020年度補正予算案に関連費用を盛り込んだ。
新型コロナは、換気の悪い密閉空間で感染が広がりやすいとされ、飲食店を避ける人が増えている。外出の自粛も重なり、経営への打撃が深刻になっている。
このため、同省は飲食店などへの換気設備導入に乗り出す。ただ、一般的な換気設備の場合、外気がそのままの温度で室内に入り、室温を保つために冬は暖房を、夏は冷房を強く効かせる必要がある。エネルギーの無駄遣いを防ぐため、高機能タイプに対象を絞る。
具体的には、不特定多数が集まる業務用の施設を対象に、導入費用の2分の1～3分の2を助成する。費用は1台当たり約50万円で、全国800～1000カ所の計3000台程度を想定している。
また同省は、「ナッジ」と呼ばれる政策手法を活用して、新型コロナ終息後に利用客の動向を検証する。ナッジは英語で「そっと後押しする」という意味で、行動科学の知見を生かし、人々を望ましい方向に誘導する。
例えば、高機能換気設備を導入した飲食店の入り口に、換気が良いことを示すステッカーを貼るなどし、貼っていない店と客の入りを比較するといった方法を検討している。ステッカーがある店の客入りが良いことが確認できれば、こうしたデータをアピールし、補助金がなくても設備の導入が進むことを目指す。
大泉製作所の今後の見通し
温度センサは、自動車や空調をはじめ、移動通信機器、産業用機器など多岐にわたる分野で使用されており、活躍の場は今後も広がっていくことが予想されます。
大泉製作所は、創業以来、時代の変遷にあわせた技術革新を重ね、高品質な製品を強みとしてデンソーや豊田自動織機を始めとした、自動車Tier1メーカーや大手空調メーカーとの信頼関係を築いてきました。
今、自動車業界にはEV/PHV化やIOTといった100年に一度の変革が起きており、EV/PHV化によって自動車1台あたりの温度センサ搭載数は増加し、さらに間近に迫る次世代移動通信システム（5G）の本格化で温度センサの需要拡大は加速しています。
また、地球温暖化の影響によりエアコンの需要は世界的に拡大している一方で環境対策での省エネルギー化も求められております。
自動車の電動化によって売上は大きく上昇する見込みです。
また、5Gでサーミスタ需要が拡大し、光通信関連の売上も増加することが見込まれます。
ただし、好材料ばかりではありません。
新型コロナウィルスの感染拡大の影響により、
次の四半期である、20年4～6月期は、連結売上高が前年同期比6%増の700億円、純利益は13%減の105億円を予想しています。
まとめ
大泉製作所は、温度センサに使用されるサーミスタを販売しています。
温度センサは、自動車や空調をはじめ、移動通信機器、産業用機器など多岐にわたる分野で使用されており、活躍の場は今後も広がっていくことが予想されます。
今後、自動車業界においてはEV/PHV化、通信事業関連では次世代移動通信規格（5G）の本格化で温度センサの需要拡大が予想されます。
ここ数年の業績は好調で順調に利益を伸ばしてきています。収益率もかなり高い水準を誇っています。
また、直近では政府が、新型コロナウィルスの感染拡大防止に向けて、高機能換気設備の導入費用を補助することを決定しました。
大泉製作所にとって好材料となる可能性がありますが、まだ株価は反応しておらず、隠れテーマ株といえます。
今が旬のテーマ関連銘柄であり、高収益の優良銘柄であることから、買いかもしれません。
