現在、株式市場や為替相場は大きく変動するような状態が続いています。
このような毎日、日経平均株価が1,000円幅、NYダウも1,000ドル幅の変動が続いたり、ドル円が１日で1円以上変動するなど、ボラティリティが高い状況においては、相場を大人しく見守っていることが賢明です。
東京でも外出自粛要請が出されており、週末でも外出することなく自宅で過ごす人が多いのではないでしょうか。
この時間を投資のために有効的に使おうとした場合、その方法として考えられるのが、将来買うべき銘柄を選びです。
景気悪化局面では、先行きが不透明ですが、世界中で大規模な金融・財政政策を発動しています。
そのため、いつか再びの景気回復や、バブル相場の到来も大いに考えられます。
今回は、なんらかのショックによって景気悪化した場合、どのような銘柄を仕込んでおくとよいのかについてご紹介していきたいと思います。
①業績が落ちない・伸びている銘柄
現在の相場のような先行き不透明感から値動きが安定せず、下落トレンドにいる中では、まずPER（株価収益率）を使った銘柄選びは機能しません。
なぜなら、PERが低い値でも将来の業績を見通せない銘柄も多数あるからです。
まずは景気悪化の主な原因であるもの（今回は新型コロナウィルス)から影響を受けにくい銘柄を選ぶと良いでしょう。
また、景気悪化局面で逆に業績が伸びそうな銘柄を見つけることが賢明です。
今回のコロナショックで言えば、スーパー、ドラッグストアが考えられます。これらは短期的に上昇する可能性があります。
また、テレワーク関連、自宅で楽しめる消費関連や娯楽関連、テレワークやテレビ会議が盛んに取り入れられていることから今ホットな5G関連の通信業界といったものが考えられます。
3月10日前後の株価急落局面では、ほぼ全ての銘柄が値下がりしました。
しかし、3月中旬に一旦の底打ちをした後は、銘柄によって明暗が分かれています。
中にはすでに株価が大きく反発し、年初来高値を更新するものも出ています。
有名どころでいうと、NTTドコモがそれでしょう。
こうした銘柄は、株式市場全体の動きには多少引っ張られる可能性がありますが、すでに底打ちをし、上昇トレンドに乗った可能性が高いものもあります。
②景気悪化要因が終息すれば業績が回復する銘柄
景気悪化の主な原因（今回は新型コロナウィルス）により、将来の業績悪化懸念から株価が大きく下落している銘柄です。
こうした銘柄は、景気悪化の主な要因が終息すれば、業績は一気に回復する可能性があります。
今回でいえば、感染拡大が終息に向かえば、株価も元の水準まで回復する可能性がある銘柄です。
例えば、自動車、電子機器類、海運、鉄鋼、人材派遣、飲食業やレジャー関連、空運業などが挙げられます。
製造業は、工場稼働停止などサプライチェーンの寸断により、部品が納入されず製品が完成しないような銘柄（例えば自動車とか家電、電子機器類）は、工場稼働再開で部品の流通がスムーズになれば、業績の回復が見込めます。
こうした銘柄は、景気回復局面において、株価も大きく反発する可能性が高いと言えます。
③配当利回りが高い銘柄
現在、株価の大きな下落により、配当利回りが高い銘柄も急増してきています。
配当利回りランキングなどを参考に、利回りが高いものに目をつけてみるのも手です。
ただし、配当利回り上位銘柄は、今後新型コロナウイルスの影響で業績が今後も下落する可能性が高く、配当金の減額も懸念されるものが多く存在するのが現状です。
したがって、単純に利回りが高いものから順に選ぶのではなく、例えば今まで配当利回り2％台だったのが3～4％台に上昇していて、かつ先ほどご紹介したような業績の大きな悪化も見込まれず、配当金自体も増額傾向にあるような銘柄を選ぶとよいと思います。
また、配当性向が高い銘柄も、業績が少し悪化するだけで配当金が減額される可能性が高いためあまりおすすめできません。
買うタイミングはいつ？
買いたいと思える銘柄を見つけたとして、その銘柄を今すぐ買うべきなのでしょうか？
新型コロナウイルスの影響がない銘柄については、上昇トレンド入りを確認した段階ならもう買ってもよいかもしれません。
ただし、いまだ影響がある銘柄については様子を見守っておくのが良いでしょう。
今後さらなる株価下落の可能性も十分に考えられるからです。
決算発表などで業績悪化が明らかになっても株価が下がらないなど、業績悪化に対する耐性が見えてから買うことをおすすめします。
ただし、株価下落のリスクはありますので、一回でまとめて買うことは避けた方が良いでしょう。
また株価が急落し、底割れして損切りを余儀なくされてしまう可能性があります。
株価の動きが落ち着くまでは、最大でも投資可能資金の30％程度にとどめておいた方が良いでしょう。
その一方で一旦の底打ちを果たした可能性もあります。今はいかに大きく利益を得るかを考えるより、いかに大きな損失をかかえないかを優先して行動をするよう努めてください、
