投資信託の取引を行う際に、顧客が支払う手数料についてご紹介します。
- ①購入時手数料
- ②信託報酬
- ③信託財産留保額
- 投資信託の費用まとめ
- ノーロード投信(購入時手数料なしの投信)はお得なのか?
- 投資信託は、信託報酬で選ぶべし!おすすめ銘柄はコレ!
- 手数料以外に税金もかかる!
①購入時手数料
投資信託を購入する際、顧客は投資信託の販売会社に「購入時手数料」を支払います。
一般的には購入額の約0〜3%に設定されています。
例えば3%の手数料で10万円分買うと、3,000円の手数料がかかります。
ノーロード投信は、この購入時手数料が無料になるもののことを言います。
②信託報酬
運用期間中は信託財産から間接的に「信託報酬」が差し引かれます。
一般的に0.1%〜3%で設定されています。
ファンドの管理費用(含む信託報酬)は、ファンドの運用や管理にかかる諸費用として信託財産の中から負担するもので、保有期間中、信託財産から日々間接的に支払うことになります。
別途支払うものではありません。
顧客から支払れた信託報酬は、運用会社・販売会社・信託銀行の3者で配分されます。
投資信託の中でもインデックスファンドと言われているものは、信託報酬が安く、アクティブファンドと言われるものは、信託報酬が高い傾向にあります。
インデックスファンドは、ローリスク・ローリターンで、コストが低い銘柄です。
日経平均株価やダウ平均、S&P500などの指標と同じ動きをします。
長期投資向きであり、長期的にはアクティブファンドを上回るリターンを期待できます。
アクティブファンドは、ハイリスク・ハイリターンであり、コストがやや高い銘柄です。
ファンドマネージャーによって指標以上のリターンを目指すものです。
③信託財産留保額
換金時かかるものです。(※一部のファンドで支払う必要がでてきます。全てのファンドで支払いをする必要はありません。)
手数料は、約0〜0.5%です。
投資信託を買い付ける際、目論見書など顧客が負担する手数料などが書かれていますので、よく確認しておく必要があります。
投資信託の費用まとめ
購入時手数料
・支払うタイミング:購入時
・支払い方法 直接
・手数料:0〜3%
購入価額の0〜3%をその費用として支払います(まれに換金時に支払うこともあります)。ファンドや販売会社によってはこの費用がない場合もあります (ノーロード) 。
運用管理費用(信託報酬)
・支払うタイミング:保有期間中
・支払い方法:間接
・手数料:0.1〜3%(年率)
投資信託を保有している期間中、投資信託の保有額に応じて、間接的に支払われる費用。
信託財産留保額
・支払うタイミング:換金時
・支払い方法:直接
・手数料:0〜0.5%
投資信託を解約する際、支払う費用です。買付手数料とは別です。支払われた信託財産留保額は、販売会社が受け取るのではなく信託財産に留保されます。
買う時は購入手数料、保有期間の手数料が信託報酬、売る時は信託財産留保額と覚えておくと良いでしょう。
その他、上記の費用以外にも、それぞれの投資信託において発生する費用があります。詳しくは目論見書などでご確認ください。
ノーロード投信(購入時手数料なしの投信)はお得なのか?
ノーロード投信とは、購入手数料が無料になる銘柄です。
しかし、ノーロードだからといって必ずしもお得とは限りません。
ノーロードでも信託報酬が高いものがあるからです。
購入手数料が安いのは、短期的には安上がりかもしれません。
しかし、中長期な投資は、信託報酬の安さが重要になってきます。
投資信託は、信託報酬で選ぶべし!おすすめ銘柄はコレ!
信託報酬0.2%以下のものが良いかと思います。手数料の中で最もコストがかかるのは、信託報酬です。
なぜなら、毎年、保有金額の0.1%〜3%がかかるからです。
投資信託は、初心者が運用が上手い商品なのかどうかは判断することが難しいところがあります。
市場がよければ、手数料が高い商品は儲けが小さい、市場が下落しているときは、損が大きくなってしまいます。
つまり、信託報酬が高い商品は、景気が良いか悪いかに関係なく買わない方が得策なのです。
SBI証券や楽天証券で購入できる信託報酬0.2%以下のおすすめ銘柄をピックアップしましたので、ぜひ参考にしてみてください。
・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
信託報酬:0.0968% ←最安信託報酬
・SBI・先進国株式インデックス・ファンド
信託報酬: 0.1027%
・eMAXIS Slim 先進国株式インデックス・ファンド
信託報酬: 0.10615%
・eMAXIS Slim 全世界株式
信託報酬: 0.1144%
・eMAIS Slimバランス(8資産均等型)
信託報酬: 0.154%
手数料以外に税金もかかる!
投資信託には手数料だけでなく、運用利益に対する税金もかかります。
投資信託で税金がかかるタイミングは、投資信託を解約して利益を得たときと分配金を受け取ったときです。
それぞれ20%の課税です。
節税対策には、NISAやつみたてNISA口座の開設がおすすめです。
NISA口座
年間120万円までの投資の利益をすべて非課税にします。
非課税となる対象の商品は、国内株式、海外株式、投資信託と、幅広い商品が対象です。
非課税期間は5年ですから、5年以上の長期保有をしたいのであれば、つみたてNISA口座がおすすめです。
つみたてNISA口座
非課税対象商品は、金融庁が定めた投資信託・ETFのみです。
しかし、非課税期間は最大で20年。
年間の非課税枠は40万円になりますが、20年間少額で購入し続けなら、おすすめの口座です。